日本企業とMBTI

Myers-Briggs Type Indicator (MBTI) は世界で最も広く使われている性格診断質問票の一つです。MBTIは、健全な人々の間の違いについて説明するモデルを作ろうとしていた著名スイス人心理学者カール・ユングによって、1920年代に考案された、性格タイプの理論に基づいたものです。ユングの理論は、より良い、より悪いタイプというものはないという意味で、性格の違いを前向きに表現した、数少ないものの一つです：すべてのタイプは将来性を持ち、それぞれのタイプは独特の強みと弱みを持っている可能性があります。MBTI
は後に、できるだけ多くの人にこれらの考え方に触れてほしいと考えた、心理学者ではないBriggsとMyersによって進化されました。20年以上に渡る研究でMBTI質問票の原型ができあがり、1942年にアメリカで出版されました。それ以後、定期的に見直しされ、現在では25言語、45カ国で使用されています。

MBTIは、 日本に2000年9月に正式に紹介されました。現在でも、日本実業界でのMBTIの使用は外資系企業の間で普及していますが、日本企業での実施は比較的限られています。日本人臨床心理士で、MBTIの主要専門家である園田由紀氏によると、日本でのMBTIの導入がなぜ欧米諸国に比べて普及していないのかを理解するためには、日本の文化的要素を考慮しなければならないとしています。 日本では、個人に焦点をあてることは、グループの調和を不安定にすることになりかねます。結果的に、性格の違いは軽く扱われるか、無視される傾向があり、強調は個人のグループ適応能力におかれます。人々の間の違いを理解することがMBTIの存在意義ですから、なぜ長い間、日本人への受け入れが限られていたのかが十分理解できます。

他に日本で遅いスタートを切った理由である可能性があるのは、自己認識に対する異なった考え方です。心の知能に関して数々のベストセラー著作があるダニエル・ゴールマンは、自己認識を５つある基本的な心の知能の一番目に挙げています。この心の知能は、欧米諸国では効果的なリーダーシップの必須要件として認識されてきています。多くの日本人にとって人生の早い時期には、 家庭、学校の両方において、個人のアイデンティティーを発達させることに重きが置かれるのではなく、グループメンバーとしての必要要件に対する、継続的な調整と適応が伴ってきます。個人の自己認識の高まり、そして従って個人のアイデンティティーの高まりは、調和を保持しようとする欲求と相反するのです。 園田氏によると、自己認識の低さは、皮肉なことに、対立を回避しやすくし、より容易にグループの期待に応えることができるため、日本社会で有利に働きうるとしています。

しかしながら、欧米諸国で勤務する日本人駐在員にとって、自己認識の欠如は管理職としての将来性を限定することになります。MBTIをビジネス組織で使用することの利点は、自己認識を高めることに貢献する以外に、変化の受け入れ能力などの他の特性と共に、問題解決や意思決定の仕方の違いを強調することです。加えて、MBTIを通じて同僚の性格の違いを掴むことによって、特にチームの中で、多様な性格のタイプがどのようにお互いに補完しあっているかを、管理職が理解するようになる可能性があります。このような理由で、MBTIをJICのエグゼキュティブ・コーチングとチーム・ビルディング・プログラムの基本的要素としており、私たちは、より多くの日本人駐在員がMBTIを、リーダーシップ・スタイルを発達させるための強力なツールと認識するよう、期待しています。